和室の用途

2019年4月14日


今年の桜の花は、開花してから雨風に当たらず 気温も上がらなかったせいか、
長い間楽しませてくれました。
これからは少し標高の高い山へ行き、花見登山も楽しみです。
27日からの10連休のうちのどこかで行こうと思って、長期予報を見ながら計画を立てています。


ところで、以前もお話ししましたが、住環境研究所が実施した調査によると
畳離れが進んでいることが分かったそうです。

畳を敷いている和室や畳スペースを設けなかった家の割合は
2010年度の調査では18.8%だったのに対し、2016年度では25.3%と増加。
4人に1人の割合で 畳と無縁の間取りを採用していました。

2010年度から2016年度に入居した「20~40代の単世帯家族」を対象に
間取りの変化などを調べたところ、年代別に和室を設けた割合は
若い世代ほど畳のある間取りを採用していることが明らかになったそうです。

2016年度の調査結果では、和室などを設けた 建て主の割合は
20代が76%で最も高くなり、和室は「客間」としての用途が減った一方で
子育てや家事、趣味などで自由に使える場としての利用が増えて、
特に20~30代の世代では、小さな子供が昼寝をしたり、遊んだりする
場としての需要が高いと分析しています。


確かに、休日は畳の部屋でゴロゴロ、子供と遊ぶのも楽しみですね。

自然災害時の対策

2019年4月9日

私は桜の花の散り始めが一番好きです。
舞い散る花びらの中、桜並木の車道を走り抜ける爽快さは、何とも言えません。
あっという間に過ぎ去る桜の時期。
次は登山に行って爽快さを感じたいと思います。

ところで、台風や地震といった自然災害の影響で2日間程度の停電が発生しても
太陽光発電や蓄電システムを設置した住宅であれば、日常に近い電力を確保できます。

積水化学工業が実施した調査で、災害時の実態が明らかになりました。
調査対象は、太陽光発電システム・HEMS・蓄電池もしくは
電気自動車連携システムの3点を組み合わせた戸建て住宅です。

2018年9月の台風21号と台風24号、2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震の
3つの自然災害で検証したという事です。


太陽光発電システムが594kw、蓄電池容量が5kwhの住宅 A邸の場合

北海道胆振東部地震の影響で停電が発生し、
普段から深夜に蓄電池に充電をしていたため、地震発生時刻の午前3時には蓄電池は
ほぼ100%充電されていました。翌朝は晴れていたため、太陽光発電が稼働して発電。
日中はその電力を使用しつつ、余った電力を蓄電池に溜めるモードで運用。
夜間は蓄電池から電力を供給する。
電力の使用量を気にしながら生活。
充電量を45%残した状態で翌朝を迎えました。

その後は太陽光発電システムから約2時間で充電完了。
その日の夜に停電が終わるまで、電化製品を使用できたという事です。

私も自宅が夜停電の時、同じ経験をして助かった事がありました。

これからは、国・地方自治体の補助事業を活用していくことも大切かな、と思います。

省エネ対策の実施

2019年4月1日

今日はエイプリルフール!
しかし、本日発表された新元号『令和』は、本当に来月から施行されます!!
万葉集に由来したものだそうですネ。
良い時代になるといいですね!


ところで、戸建住宅の所有者の半数近くが、何らかの省エネ対策を実施していることが
リビング・テクノロジーズが実施した調査で浮き彫りになりました。

20歳以上の男女207人を対象に調べたところ、
戸建住宅の所有者の47.1%が、何らかの省エネ対策を実施していたということです。

それに対して、集合住宅の所有者の実施率は21.2%にとどまったということです。

全回答者に対策の具体的な内容をたずねたところ
「LED照明」が76.4%と最も多く、次いで「二重窓」の40.4%、
「節水シャワーヘッド」の36.0%の順となりました。

対策の効果については「とても感じる」の13.5%と
「まあ感じる」の69.7%を合わせると、83.2%が一定の効果を感じています。

実施している対策以外で興味のある項目としては
「太陽光発電」が14.6%と最多で「二重窓」13.5%が続きました。

この調査から、この10年間で省エネ対策をしている戸建の所有者が
50%近くになったことは素晴らしい事で、今後が楽しみです。

断熱レベルの強化

2019年3月17日

春の陽ざしを浴び、近くの目久尻川沿いを歩くのはとても気持ちが良い
野の草花が一斉に芽吹く光景は希望が湧いてきて、心から元気になりますね。
自然には感謝です。


ところで、
コストパフォーマンスが悪いと言われがちな断熱強化ですが
その恩恵は大きいと前真之東大準教授は指摘する。

日本の断熱レベル強化の歴史をみると
オイルショック直後の1980年に初めて省エネ基準が制定され
等級2のレベルが最初で、1991年に等級3、1999年に等級4が制定されて現在に至っています。
等級4では、かなり断熱が強化されました。

しかし、この省エネ基準に適合義務はなく、努力目標でしかなく
現状の新築住宅においても、等級3程度が相当数あるということです。

現在の建築物省エネ法で求めている断熱レベルは等級4です。
省エネ法自体は2016年に施行されていますが、求める断熱水準は
1999年当時から変わっていないことに要注意です。

断熱レベルの低い家では各部位から熱がだだ漏れとなるため
家計の支出が大きすぎて大赤字となります。
よって大量の熱負担を補填する必要が生じ、暖房のエネルギー消費量や
燃料費が膨大になってきます。
断熱レベルを強化すると、熱の漏れが大きく減少します。
内部発熱と日射熱などのベーシックインカムだけで、大体賄えてしまい
赤字は激減することになります。

まさに断熱の強化は縮小均衡を目指す「堅実財政」ということになります。

結論は、断熱を2倍にしてUA値を半分にすれば壁や窓から逃げる熱も半分になり
断熱強化で熱損失を抑えると、内部発熱や日射熱などで十分暖かく
暖房費は激減するということです。

また熱の収入と支出のバランスについても、問題を探っていきたいと思います。

長寿命で耐久性の高い家

2019年3月10日

満開だった我が家の梅の花も、雨混じりの風で八割ぐらい散ってしまいました。
桜の開花が待ち遠しいですね!

東日本大震災から明日で8年。
津波で甚大な被害を受けた沿岸部とそれ以外の内陸部の格差がでてきて
沿岸部の再生への足取りは鈍り始めている様子です。
原因として、想定外の早さで進む人口減少が一因と見られています。


ところで、湿潤な気候という自然条件の下、
住宅に木材を多用する日本においては、特に水が関与する
木材の生物劣化を防ぐことが、家を守る大きなポイントになってきます。

住宅に使われている木材の耐久力が失われてしまっては
安心して住める家ではなくなってしまいます。

この点について「日本しろあり対策協会」会長の土居修一氏は次のように語っています。

木造住宅の劣化現象としては、風化・摩耗・腐朽・虫害などがあります。
このうち最も警戒を要するのが、土台や柱など主要構造に被害を与える
シロアリによる食害と菌類による腐朽です。

特に現代の建物は防耐火、高断熱、高気密、高耐震など
様々な性能が要求されているため、木部が密閉状態に置かれています。
その結果、シロアリや木材腐朽菌の攻撃を受ける恐れが大きくなっているということです。

長寿命で耐久性の高い家を建てるには
シロアリ対策・菌類による木材の腐朽対策が非常に大切だという事になります。

これから気温が少しづつ上がってくると羽アリが飛ぶ時期が来ます。

注意して、早期に対応しておきたいものです。

住宅用太陽光発電システムからの火災事故

2019年3月3日

3月に入ってから一雨ごとに暖かさが増しているように感じられます。
桜の開花も今月25日頃には見られそうです。
寒さとの闘いももう少しです。
暖かくなると心の中から
何かムズムズと元気の芽が出てくるような感じがします。


ところで、余剰電力買取制度の創設により
住宅用太陽光発電システム(住宅用PV)が急速に普及し始めて約10年。
今年1月28日、住宅用PVから発生した火災事故などに関する報告書を公表しました。
それによりますと、3つの問題点が明らかになりました。

1つ目は、施工不良。
例えば、ケーブルが架台などに挟み込まれたり、中間部と不適切に接続されたり
といった施工不良による異常発熱や放電が発生したためとしています。

2つ目は、不燃材料の未設置によるもの。
屋根の野地板に延焼して被害が大きくなった事故7件は
すべて鋼板、瓦、スレート等が無いタイプだったためという事です。
火災になったタイプはルーフィングに近接する格好で設置するタイプで
約11万棟が該当するそうです。
その他のタイプでは、延焼被害は無かったものの
「鋼板等付帯型」については、延焼を引き起こすリスクがあると指摘しました。
屋根一体型については要注意です。

3つ目は、保守点検の不足。
保守点検については住宅用PVの所有者が責任を持つことが前提としたうえで
経済産業省に対し、保守点検が確実に実施される仕組みの検討や
保守点検ガイドラインの見直しを促すことなども求めたいということです。

畳離れ

2019年2月24日

朝から気持ち良く晴れ、隣のお寺の梅の花も満開近く、もうすっかり春です。

来週はもう3月に入り、卒業・新入学・就職にと、忙しい日々を送る人も多勢だと思います。
我が家にも、社会人として家から旅立つ子が一人います。
事故の無いようにと祈るばかりです。


ところで、住環境研究所が実施した調査によると
畳離れが進んでいることが分かりました。

畳を敷いている和室や畳スペースなどを設けなかった家の割合は
2010年度の調査では18.8%だったのに対して25.3%と増加。
4人に1人の割合で畳と無縁の間取りを採用していました。

同研究所で2010年度から2016年度に入居した
「20~40代の単世帯家族」を対象に間取りの変化などを調査しました。

年代別に和室を設けた割合を比べたところ
若い世代ほど畳のある間取りを採用していることが明らかになりました。

2016年度の調査結果では、和室などを設けた建て主の割合は
20代が76%で最も高かったようです。

和室は「客用」としての用途が減った一方で、子育てや家事、趣味などで
自由に使える場としての利用が増えたようです。

特に20~30代の世代では、小さな子供が昼寝をしたり、遊んだりする場として
需要が高いと、同研究所では分析しています。

日本の暖房事情

2019年2月11日

9日(土)・10日(日)と今里で完成見学会でした。
土曜日は、雪が少しちらつきましたが、日曜日は日差しも暖かくて助かりました。

お施主様、御来場のお客様、寒い中ありがとうございました。


お客様の熱気を頂き、今年も頑張る勇気が湧いてきました。

春のお彼岸まで1ヶ月少しとなり、ヒモをたぐり寄せたくなる気分ですが
まだ現場のコンクリートの打設やら屋根葺き工事、外壁のサイディング貼りにしろ
忍耐力が必要になる作業がいっぱいです。


ところで、寒い時はつい、省エネ・断熱性能の事を書きたくなります。

日本では「暖房は限られた部屋と時間でつつましく」が一般的です。
暖房コストがもともと安く抑えられているため、断熱強化しても
暖房負荷低減の恩恵が少なく見えてしまいます。

逆に言えば、日本では
「燃料費が我慢できる金額に収まるよう、暖房を限って暮らしている」
ということになります。

熱がだだ漏れの低断熱・低気密の家では、家中を暖めようとすると
莫大な燃料費がかかります。
結果、多くの部屋では暖房を諦めるしかありません。

最近になって、無暖房の寒さが「ヒートショック」や「低体温症」など
大きな健康リスクをもたらすことが明らかになりました。

しかし、低断熱・低気密住宅では、工事を施行するのにコスト・施工性が大変です。

健康のためと家中を暖房すれば燃料費がかかるし、
後から断熱強化を行うのは割高につくし、、、結局は寒くて不健康な環境に
「泣き寝入り」することになります。

車は、安全・低燃費が当たり前の時代、
住宅は、なかなか国の掛け声だけで、先延ばしにされているのが実態ではないかと思います。

私も自宅の気温を、冬は2~3℃上げるのに悪戦苦闘していますが
真冬、どこにいても20℃にするのが、ささやかな夢です。

省エネ法

2019年2月3日

節分の今日、豆まきや恵方巻を食べる方も多いかと思いますが
いかがお過ごしでしょうか。
明日は立春ですが、例年、立春から2週間程、寒い日が続きます。
今年はどうなるのかな?
そんな思いで春を待つ日々です。


ところで、
省エネ法適合義務化の追加対象は、中規模非住宅に絞られる見通しです。

オフィスなどの非住宅建築物の床面積2000㎡以上は
既に適合義務化されており、新たに中規模建築(300㎡以上2000㎡未満)にも
『適合義務化』が広がる予定です。

一方の住宅では、
マンションなどの大規模・中規模については
省エネ法で定める省エネ性能を評価し、届け出を行う「届け出義務」はあるが、
要求された性能をクリアする適合義務はありません。

戸建などの小規模に至っては「努力義務」のみです。

なぜ、省エネ法の適合義務化は進められないのか。

まず、小規模住宅は数が多すぎて規制の効率が悪い。
省エネ性能を確保する供給者にとっても、届け出を審査する行政側にとっても
かなりの負担となります。

建物種別のエネルギー消費量と着工棟数をみると
大規模な非住宅建築物は建築全体のエネルギー消費量の36.3%を
占めるにもかかわらず、棟数は3000棟と建物数の比率では全体の0.6%と、ごく少なく
規制効率が良い大規模非住宅を優先して適合義務化するというのは一理あります。

一方の住宅については、戸建などの小規模なものが
住宅全体のエネルギー消費量の28.7%を占めます。

しかし、棟数が42万棟超と桁違いに多く、供給者も大小様々です。

今後どうなるのか、目が離せません。

次世代住宅ポイント制度

2019年1月20日


年が明けて少し落ち着いてきた今日この頃
冬晴れの日が続いていて風のない時は日向ぼっこも気持ちの良いものです
朝、畑に行くとホウレン草などは凍っていて採るのに冷たそうで気合いがいります
収穫したホウレン草を井戸水で洗い流しますが
この井戸水の温かさに救われて心もホッとします

国土交通省が12月21日に公表した次世代住宅ポイント制度の詳細によると
家事負担を軽減する設備に対して、新築とリフォームでポイントを発行するそうです
対象機器はビットイン食洗機、掃除しやすいレンジフード、ビルトイン自動調理対応コンロ、
浴室乾燥機、掃除しやすいトイレ、宅配ボックスの6品目です
それぞれ一定の条件を課す方針だそうです

支援策が実現すれば、育児世代の若年層がリフォーム市場に加わりやすくなります
新築だけでなく、リフォーム市場の需要創出が期待され
10月に予定されている消費税率の引き上げに効果があればと思います

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