梅雨時期のカビ

2019年6月16日

昨日の雨から一転。
朝から青空が広がり、気分転換になりました。
野菜も キュウリ、ナス、ピーマン、ジャガイモ、タマネギ、アシタバと
少しずつ収穫する種類や量が増えてきました。
あと1ヶ月もすると、雑草との闘いのピークです。

ところで、カビはキノコや酵母と同じ仲間の「真菌」に分類される微生物だそうです。
細菌やウイルスの一種と思われがちだが、全く異なるようです。

カビは本来、土壌中に存在し、植物などに寄生しています。
成長すると胞子を空気中に飛ばし、建材・食品などあらゆるものに付着します。

胞子が着床した後の成長に必要なのは、適度な栄養・酸素・湿度・水分です。
これらが整っていて初めて、カビは成長します。

空気があまり動かないことも、胞子の着床や菌糸の成長に必要な要素です。

カビは、人や動植物の老廃物・建材に含まれる有機物・プラスチック・ほこりなど
あらゆるものを栄養源にするということで、住宅から栄養源を取り除くのは難しくなります。

カビの成長に適した湿度はカビの種類で異なり、
クロカビやススカビは90%以上なのに対し、カワキコウジカビは60~70%、
アオカビやコウジカビは80%程度になり、成長に適した温度も
カビの種類で変わるそうです。

多くのカビは20℃~35℃で成長が進み、湿度と温度が適切な条件だと
早くなるそうです。

梅雨時期の今、カビには充分注意したいものです。


国産木材を活用した塀や柵の設置

2019年6月8日


事務所の下に ツバメが巣作りをしていて、3日程前に完成しました。
3年程前に、巣から赤ちゃんツバメが落下してから来なかったのですが
久しぶりの来客となり、しばらくツバメとの朝の挨拶ができそうです。


ところで、東京都は、国産木材を活用した塀や柵の設置を推進するため
標準的な仕様をまとめた「国産木材を活用した塀等の設置ガイドライン」を作成しました。

国産木材を活用した塀の都による設置を着実に進めると共に、
民間事業者にも取り組みを拡大させるのが狙いです。

2018年6月の大阪府北部地震で、ブロック塀が倒壊し、
下敷きになった小学生が死亡した事を受けて、都では都有施設でブロック塀を撤去し
新たに木製の塀を設置する方針を定めています。

また、地震時に倒壊の危険性があるブロック塀について、都は2018年12月に
撤去などに対する補助制度を創設しました。

ブロック塀などの調整費や撤去費・改修費について、区市町村が補助する額の1/4を
都が負担するものです。さらに撤去後、国産木材を使用した塀を新設する場合は、
その経費のうち1mあたり24,000円以上146,000円以下に相当する分を
都が全額負担するということです。

ただし、区市町村に対応する補助制度があることが前提になっており、
2019年4月末時点で木塀を対象にした制度があるのは国分寺市のみだそうです。

都では区市町村に対して、制度の制定を働きかけていきたいとしています。

小池知事は3月の定例会見で「国産木材を有効に活用するモデルの一つとして考えており、
全国レベルで普及させていきたい」と述べ、他の都道府県にも
情報提供していく考えを示しました。

塀と柵のモデルイメージからすると、安心・安全はありますが、
デザイン使用場所が難しいと思います。

断熱レベルの強化

2019年3月17日

春の陽ざしを浴び、近くの目久尻川沿いを歩くのはとても気持ちが良い
野の草花が一斉に芽吹く光景は希望が湧いてきて、心から元気になりますね。
自然には感謝です。


ところで、
コストパフォーマンスが悪いと言われがちな断熱強化ですが
その恩恵は大きいと前真之東大準教授は指摘する。

日本の断熱レベル強化の歴史をみると
オイルショック直後の1980年に初めて省エネ基準が制定され
等級2のレベルが最初で、1991年に等級3、1999年に等級4が制定されて現在に至っています。
等級4では、かなり断熱が強化されました。

しかし、この省エネ基準に適合義務はなく、努力目標でしかなく
現状の新築住宅においても、等級3程度が相当数あるということです。

現在の建築物省エネ法で求めている断熱レベルは等級4です。
省エネ法自体は2016年に施行されていますが、求める断熱水準は
1999年当時から変わっていないことに要注意です。

断熱レベルの低い家では各部位から熱がだだ漏れとなるため
家計の支出が大きすぎて大赤字となります。
よって大量の熱負担を補填する必要が生じ、暖房のエネルギー消費量や
燃料費が膨大になってきます。
断熱レベルを強化すると、熱の漏れが大きく減少します。
内部発熱と日射熱などのベーシックインカムだけで、大体賄えてしまい
赤字は激減することになります。

まさに断熱の強化は縮小均衡を目指す「堅実財政」ということになります。

結論は、断熱を2倍にしてUA値を半分にすれば壁や窓から逃げる熱も半分になり
断熱強化で熱損失を抑えると、内部発熱や日射熱などで十分暖かく
暖房費は激減するということです。

また熱の収入と支出のバランスについても、問題を探っていきたいと思います。

長寿命で耐久性の高い家

2019年3月10日

満開だった我が家の梅の花も、雨混じりの風で八割ぐらい散ってしまいました。
桜の開花が待ち遠しいですね!

東日本大震災から明日で8年。
津波で甚大な被害を受けた沿岸部とそれ以外の内陸部の格差がでてきて
沿岸部の再生への足取りは鈍り始めている様子です。
原因として、想定外の早さで進む人口減少が一因と見られています。


ところで、湿潤な気候という自然条件の下、
住宅に木材を多用する日本においては、特に水が関与する
木材の生物劣化を防ぐことが、家を守る大きなポイントになってきます。

住宅に使われている木材の耐久力が失われてしまっては
安心して住める家ではなくなってしまいます。

この点について「日本しろあり対策協会」会長の土居修一氏は次のように語っています。

木造住宅の劣化現象としては、風化・摩耗・腐朽・虫害などがあります。
このうち最も警戒を要するのが、土台や柱など主要構造に被害を与える
シロアリによる食害と菌類による腐朽です。

特に現代の建物は防耐火、高断熱、高気密、高耐震など
様々な性能が要求されているため、木部が密閉状態に置かれています。
その結果、シロアリや木材腐朽菌の攻撃を受ける恐れが大きくなっているということです。

長寿命で耐久性の高い家を建てるには
シロアリ対策・菌類による木材の腐朽対策が非常に大切だという事になります。

これから気温が少しづつ上がってくると羽アリが飛ぶ時期が来ます。

注意して、早期に対応しておきたいものです。

住宅用太陽光発電システムからの火災事故

2019年3月3日

3月に入ってから一雨ごとに暖かさが増しているように感じられます。
桜の開花も今月25日頃には見られそうです。
寒さとの闘いももう少しです。
暖かくなると心の中から
何かムズムズと元気の芽が出てくるような感じがします。


ところで、余剰電力買取制度の創設により
住宅用太陽光発電システム(住宅用PV)が急速に普及し始めて約10年。
今年1月28日、住宅用PVから発生した火災事故などに関する報告書を公表しました。
それによりますと、3つの問題点が明らかになりました。

1つ目は、施工不良。
例えば、ケーブルが架台などに挟み込まれたり、中間部と不適切に接続されたり
といった施工不良による異常発熱や放電が発生したためとしています。

2つ目は、不燃材料の未設置によるもの。
屋根の野地板に延焼して被害が大きくなった事故7件は
すべて鋼板、瓦、スレート等が無いタイプだったためという事です。
火災になったタイプはルーフィングに近接する格好で設置するタイプで
約11万棟が該当するそうです。
その他のタイプでは、延焼被害は無かったものの
「鋼板等付帯型」については、延焼を引き起こすリスクがあると指摘しました。
屋根一体型については要注意です。

3つ目は、保守点検の不足。
保守点検については住宅用PVの所有者が責任を持つことが前提としたうえで
経済産業省に対し、保守点検が確実に実施される仕組みの検討や
保守点検ガイドラインの見直しを促すことなども求めたいということです。

畳離れ

2019年2月24日

朝から気持ち良く晴れ、隣のお寺の梅の花も満開近く、もうすっかり春です。

来週はもう3月に入り、卒業・新入学・就職にと、忙しい日々を送る人も多勢だと思います。
我が家にも、社会人として家から旅立つ子が一人います。
事故の無いようにと祈るばかりです。


ところで、住環境研究所が実施した調査によると
畳離れが進んでいることが分かりました。

畳を敷いている和室や畳スペースなどを設けなかった家の割合は
2010年度の調査では18.8%だったのに対して25.3%と増加。
4人に1人の割合で畳と無縁の間取りを採用していました。

同研究所で2010年度から2016年度に入居した
「20~40代の単世帯家族」を対象に間取りの変化などを調査しました。

年代別に和室を設けた割合を比べたところ
若い世代ほど畳のある間取りを採用していることが明らかになりました。

2016年度の調査結果では、和室などを設けた建て主の割合は
20代が76%で最も高かったようです。

和室は「客用」としての用途が減った一方で、子育てや家事、趣味などで
自由に使える場としての利用が増えたようです。

特に20~30代の世代では、小さな子供が昼寝をしたり、遊んだりする場として
需要が高いと、同研究所では分析しています。

日本の暖房事情

2019年2月11日

9日(土)・10日(日)と今里で完成見学会でした。
土曜日は、雪が少しちらつきましたが、日曜日は日差しも暖かくて助かりました。

お施主様、御来場のお客様、寒い中ありがとうございました。


お客様の熱気を頂き、今年も頑張る勇気が湧いてきました。

春のお彼岸まで1ヶ月少しとなり、ヒモをたぐり寄せたくなる気分ですが
まだ現場のコンクリートの打設やら屋根葺き工事、外壁のサイディング貼りにしろ
忍耐力が必要になる作業がいっぱいです。


ところで、寒い時はつい、省エネ・断熱性能の事を書きたくなります。

日本では「暖房は限られた部屋と時間でつつましく」が一般的です。
暖房コストがもともと安く抑えられているため、断熱強化しても
暖房負荷低減の恩恵が少なく見えてしまいます。

逆に言えば、日本では
「燃料費が我慢できる金額に収まるよう、暖房を限って暮らしている」
ということになります。

熱がだだ漏れの低断熱・低気密の家では、家中を暖めようとすると
莫大な燃料費がかかります。
結果、多くの部屋では暖房を諦めるしかありません。

最近になって、無暖房の寒さが「ヒートショック」や「低体温症」など
大きな健康リスクをもたらすことが明らかになりました。

しかし、低断熱・低気密住宅では、工事を施行するのにコスト・施工性が大変です。

健康のためと家中を暖房すれば燃料費がかかるし、
後から断熱強化を行うのは割高につくし、、、結局は寒くて不健康な環境に
「泣き寝入り」することになります。

車は、安全・低燃費が当たり前の時代、
住宅は、なかなか国の掛け声だけで、先延ばしにされているのが実態ではないかと思います。

私も自宅の気温を、冬は2~3℃上げるのに悪戦苦闘していますが
真冬、どこにいても20℃にするのが、ささやかな夢です。

省エネ法

2019年2月3日

節分の今日、豆まきや恵方巻を食べる方も多いかと思いますが
いかがお過ごしでしょうか。
明日は立春ですが、例年、立春から2週間程、寒い日が続きます。
今年はどうなるのかな?
そんな思いで春を待つ日々です。


ところで、
省エネ法適合義務化の追加対象は、中規模非住宅に絞られる見通しです。

オフィスなどの非住宅建築物の床面積2000㎡以上は
既に適合義務化されており、新たに中規模建築(300㎡以上2000㎡未満)にも
『適合義務化』が広がる予定です。

一方の住宅では、
マンションなどの大規模・中規模については
省エネ法で定める省エネ性能を評価し、届け出を行う「届け出義務」はあるが、
要求された性能をクリアする適合義務はありません。

戸建などの小規模に至っては「努力義務」のみです。

なぜ、省エネ法の適合義務化は進められないのか。

まず、小規模住宅は数が多すぎて規制の効率が悪い。
省エネ性能を確保する供給者にとっても、届け出を審査する行政側にとっても
かなりの負担となります。

建物種別のエネルギー消費量と着工棟数をみると
大規模な非住宅建築物は建築全体のエネルギー消費量の36.3%を
占めるにもかかわらず、棟数は3000棟と建物数の比率では全体の0.6%と、ごく少なく
規制効率が良い大規模非住宅を優先して適合義務化するというのは一理あります。

一方の住宅については、戸建などの小規模なものが
住宅全体のエネルギー消費量の28.7%を占めます。

しかし、棟数が42万棟超と桁違いに多く、供給者も大小様々です。

今後どうなるのか、目が離せません。

次世代住宅ポイント制度

2019年1月20日


年が明けて少し落ち着いてきた今日この頃
冬晴れの日が続いていて風のない時は日向ぼっこも気持ちの良いものです
朝、畑に行くとホウレン草などは凍っていて採るのに冷たそうで気合いがいります
収穫したホウレン草を井戸水で洗い流しますが
この井戸水の温かさに救われて心もホッとします

国土交通省が12月21日に公表した次世代住宅ポイント制度の詳細によると
家事負担を軽減する設備に対して、新築とリフォームでポイントを発行するそうです
対象機器はビットイン食洗機、掃除しやすいレンジフード、ビルトイン自動調理対応コンロ、
浴室乾燥機、掃除しやすいトイレ、宅配ボックスの6品目です
それぞれ一定の条件を課す方針だそうです

支援策が実現すれば、育児世代の若年層がリフォーム市場に加わりやすくなります
新築だけでなく、リフォーム市場の需要創出が期待され
10月に予定されている消費税率の引き上げに効果があればと思います

さらなる地震対策

2019年1月6日

新年明けましておめでとうございます。
皆さま、どんなお正月を過ごされましたか?

今日は雲空で昨日の暖かさが吹き飛んでしまい、
家の中でテレビでも見ていた方が良い寒さです。


ところで、新年早々再度熊本で震度6弱の地震の情報がありました。
2018年6月に更新された地震調査研究推進本部の「全国地震動予測地図」では
太平洋側の都市部は、ほぼ26~100%の赤色表示です。
このエリアに関わらず、日本の住宅供給者には、大規模地震を想定し
いかに家族を守り、被害を抑えるかという視点が求められています。

1950年に制定された、建築基準法は、
大規模地震が起こるたびに耐震基準を見直し、改正を重ねてきました。

1978年の宮城県沖地震後、現在の新耐震設計基準に改められましたが
阪神淡路の震災では、新耐震基準の建物でも被害が起こり
その後、接合金物などの奨励の改正が追加され、住宅の耐震化が進む一方、
2018年9月の北海道胆振東部地震では、震源から遠い札幌で
液状化により道路が陥没し住宅が傾くなど、住宅地盤の健全性が改めて注目されました。

また、6月の大坂北部地震では、住宅の大規模被害が少なかった半面、
倒壊した外構や家具での人的被害が発生し、外構工事、家具工事などでも
地震対策の重要性が浮き彫りになりました。

昨年11月に国交省は、避難路沿道の一定規模以上のブロック塀などを
耐震診断の義務付け対象に追加し、耐震化促進に関する政令を閣議決定し
今年1月から施行するということです。

現行の建築基準法の新耐震基準も、これを満たせば万全という事ではなく
憲法の財産権を侵害しない、最低の基準の要求であり
耐震基準を満たした上に、どれだけ安全・安心を積み重ねられるかが
日本の戸建住宅には求められています。


今年はどんな年になるのでしょうか・・・。
まずは、来年のオリンピック目指して頑張りたいと思っています。

本年もよろしくお願い致します!

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